プレスリリース

海外製品出展者が20カ国・地域から98（ブランド含む）出展！

来場バイヤーと海外出展者の円滑な商談をサポートする商談支援プログラムが充実

第42回『2008スーパーマーケット・トレードショー』が、2008年2月20日（水）～22日（金）の3日間、東京ビッグサイトにて、東館の全6ホールを利用して開催される。今年も、第6回『店舗開発ショウ2008』（株式会社日本ホームセンター研究所主催）、第3回『こだわり食品フェア2008』（財団法人食品産業センター主催）が併催される予定で、合わせて1114社・団体（2,364小間）が出展した前回と同等の規模で開催される見込みだ。スーパーマーケット・トレードショーの開催規模は年々拡大しており、それに伴って国際化が進んでいる。2008年度開催においては20ヵ国・地域から98・団体（12月5日現在）の海外製品出展者の出展が決定しており、最終的には、約120社、100小間（900m²）の海外出展者が見込まれている。

同見本市が海外出展者の積極的受け入れをスタートしたのは2006年度開催から。前回開催時は、34ヵ国・地域から125社・団体の出展者を東5ホールに集約し、パビリオン形式の「海外製品商談コーナー」として迎えた。受け入れ3年目となる2008年開催では、過去2度の開催のように一箇所に海外製品出展者を集約させる形態ではなく、東1、2、5、6ホールの全4ホールに点在させるレイアウトが組まれる。

同見本市の海外出展者受け入れを務めているオーガナイザー、メサゴ・メッセフランクフルト株式会社（代表取締役社長広瀬明洋）の担当者である宮島利明は、「海外出展者の受け入れも3年目を迎え、海外出展者の存在に対する認知度が高まってきたことから、今年は海外勢製品を出展する企業・団体も国内出展者と同様に配置します。」、と語っている。什器関係を出展しているブースは1～3ホールに集約されているものの、食品・飲料の出展者は会場6ホール全体に配置されており、いづれのホールにおいても見ごたえのある展示が見られるレイアウトとなっている。

2008年開催スーパーマーケット・トレードショーにおいても、地球のあちらこちらから特産品を携えた出展企業が参加を予定しており、海外出展者の国籍は多彩だ。アメリカ、イタリア、オーストラリア、韓国、ケニア、シンガポール、スペイン、スリランカ、太平洋諸島（1カ国）、台湾、中国、デンマーク、フィリピン、フランス、ベルギー、ポーランド、香港、マレーシア、南アフリカ、レバノンの出展が決定している（12月5日現在）。団体では、アメリカ乳製品輸出協会、オーストラリアワイン事務局、スリランカ紅茶局、太平洋諸島センター、デンマーク農業理事会、台湾貿易センター、ハワイパパイヤ協会(Hawaii Papaya Industry Association)、米国中西部食品輸出協会、米国北東部食品輸出協会、Igape-スペイン・ガレシア州経済開発公社、MLA豪州食肉家畜生産者事業団、Sud de France (南フランスワイン）などが出展を予定している。

特に注目されるのは、それぞれの地域色豊かな特産品だ。例えば、前回からの連続出展となるIgape-スペイン・ガレシア州経済開発公社が展示するのは、スペイン北部のガレシア地方の特産品。特産品の栗を使ったマロングラッセなどの製品、職人の手による伝統的なベーカリー製品、パイやケーキ等の焼き菓子、スペイン風オムレツなどの惣菜、地ビールなど、多彩な製品の出展を予定している。会期中には、試食試飲などのサンプル配布やデモンストレーションが行われる必見のブースだ。また、台湾貿易センターの出展ブースでは、茶メーカー5社が共同で台湾茶を出展する。日本でも広く愛飲されるウーロン茶などの他、高山茶など日本ではあまり知られていない台湾茶も多数出展されるとあって、こちらも注目を集めそうだ。

海外製品出展者の大多数は日本での代理店を探す目的で出展するため、その出展製品の多くは日本で流通していない製品だ。日本未発売の製品が出展される海外出展者ブースは、スーパーマーケット向けの新商品を探している輸入業者や卸業者にとっては、他社との差別化を実現するようなユニークな商品に出会う絶好の場だ。そんなビジネスチャンスに満ちたスーパーマーケット・トレードショーで、短い3日間の会期中にもより円滑に海外出展者と来場バイヤーが商談を行えるよう、メサゴ・メッセフランクフルト株式会社では、様々な商談支援プログラムを用意している。

来場バイヤーを対象に、（社）日本セルフ・サービス協会客員研究員である黒川文利氏による海外製品を紹介するセミナー「海外製品のトレンド」（仮称）が、20日と21日の両日、午前中に開催される。申し込みは不要。参加希望者は、セミナー会場となる東2ホール内「ロハス＆オーガニックコーナー内セミナー会場」へ各自直接集合のこと。セミナー終了後、「海外製品のみどころ」として、黒川氏による海外出展者を巡るツアーが予定されている。

海外出展者向けのサポートとしては、過去2度の開催で好評だった、『海外取引促進委員会』によるコンサルティング・サービスが引き続き実施される。このサービスは、海外出展者が商談を進める際に、海外取引について精通した専門家によるサポートやコンサルティングが受けられるというもの。コンサルティング・サービスを提供する『海外取引促進委員会』は、（社）日本セルフ・サービス協会、商社、卸業者、輸入業者などで構成される。

さらに、海外出展者向けのサポートとしては、会期最終日の2月22日（金）に特別商談会が予定されている。このサポートは、（社）日本セルフ・サービス協会が事前に声をかけた同協会所属企業の複数名のバイヤーが、それぞれが興味を持つ海外団体出展者のもとを訪れ、商談を進めるというもの。訪問対象は、日本にエージェント等を持たない海外団体出展者のみだが、日本市場で売れるためのパッケージや成分などについてバイヤーから具体的なマーケティング・アドバイスを受けることができ、より日本市場に合致した製品作りを目指せる実践的なプログラムとなっている。バイヤー選定は1月中旬までに（社）日本セルフ・サービス協会によって行われ、その後、選ばれたバイヤーには事前に各出展社や出展製品の情報が提供される。その上で、バイヤーグループがそれぞれ興味を持った出展者と商談するというこのサポート・プログラムは、今回初めて実施される新プログラム。会期前から商談の準備を進め、会期中は実際に対面して商談ができるとあって、海外出展者にとってはこれまでにない画期的なサポートとなりそうだ。

（2007年12月5日プレスリリース）